気象予報士は、1994年度に始まった国家資格です。それまで天気予報は主に気象庁が出していましたが、民間の会社も予報を出せるようにするにあたって、予報の質を守るために作られました。気象庁以外の会社などが天気の予報業務をするときは、気象予報士に予想をさせることが気象業務法で決まっています。一方で、テレビで天気を伝えるだけなら資格は必須ではなく、気象庁の職員も資格がなくても予報を出せます。

気象予報士になるには、年2回（8月と1月）行われる気象予報士試験に合格し、気象庁長官の登録を受けます。受験資格はなく、年齢や学歴は問われません。資格を仕事にするルートとしては、気象会社に就職する、放送局の番組に出る事務所に所属する、気象庁に入る、一般企業の気象担当になる、などがあります。

1. 気象の基礎を学ぶ中学・高校の理科と数学を土台に、気象学の入門書を読みます。
2. 学科試験の勉強大気の物理、気象の法律、観測や数値予報の仕組みを学びます。
3. 実技試験の勉強天気図を読み、天気の変化を記述で説明する練習を重ねます。
4. 試験に合格する学科一般・学科専門・実技の3つすべてに合格します。学科の合格は1年間有効です。
5. 気象庁長官に登録登録の手続きをして、正式に気象予報士になります。
6. 就職して経験を積む気象会社や放送局、企業などで予報の仕事を始めます。

気象予報士試験は、気象業務支援センターが年2回行います。学科試験は「予報業務に関する一般知識」と「予報業務に関する専門知識」の2つで、それぞれ15問のマークシート式（60分）です。実技試験は記述式で、天気図や資料を読み解いて答える問題が2題（各75分）出ます。合格基準は、学科はそれぞれ15問中11問以上の正解、実技は総得点の70%以上が基本で、試験の難しさによって調整されることがあります。

気象予報士の資格を持っているだけで高い給料がもらえるわけではありません。年収は、どこで何をしているかで決まります。気象会社の社員なら会社の給与体系、気象庁なら国家公務員の給与表、テレビの気象キャスターなら契約や出演料によります。job tagでは年収583.3万円（令和7年）と示されていますが、気象予報士だけではない分類の数字です。上場している気象会社の例では、平均年間給与は641.3万円（2025年5月期、会社全体、平均40.0歳）です。

自分の予想が、人の安全や会社の判断に直接役立つことが最大のやりがいです。たとえば、大雪の予報を早めに出したことで、道路会社が前もって準備でき、大きな渋滞や事故を防げたとき、予報の価値を実感できます。テレビの気象キャスターなら、大雨のときの呼びかけで、多くの人に避難を促すことができます。空を見上げるのが好きな人にとっては、毎日違う天気そのものが面白さです。

天気は24時間365日変わり続けるので、気象会社や気象庁では夜勤を含むシフト勤務が基本です。台風や大雪のときは、何日も緊張が続きます。予報が外れると、顧客から厳しい声を受けることもあります。また、資格を持つ人に比べて予報の仕事の数は限られていて、資格を取っても気象の仕事につけない人も多くいます。

空や雲を見るのが好きで、「なぜ明日は雨なのか」を知りたいと思う人に向いています。試験には物理と数学が出てくるので、理科や数学が苦手ではないことも大切です。気象会社では、顧客の業務を理解してわかりやすく伝える力、テレビでは、短い時間で要点を話す力が求められます。夜勤や早朝勤務にも対応できる体力も必要です。

気象予報士試験は誰でも受けられるので、高校生のうちに挑戦することもできます。まずは、地学基礎や物理基礎の授業をしっかり学びましょう。毎日、新聞やウェブの天気図を見て、翌日の天気を自分で予想してみるのもよい練習です。気象庁のホームページには、天気図や観測データ、学習用の資料がたくさん公開されています。

気象予報士の職場は、気象庁から予報業務の許可を受けた気象会社、テレビ局やラジオ局、新聞社、航空・鉄道・電力などの企業、自治体の防災部門、そして気象庁です。気象会社の中には、天気アプリを提供している会社や、自治体の防災支援に強い会社などがあります。

今の天気予報の土台は、スーパーコンピューターで大気の動きを計算する数値予報です。気象庁が計算した結果をもとに、予報士はその地域の特徴や過去の経験を加えて予想します。最近では、AIを使って雨の降り方を予測する技術も進んでいます。そのため、予報士の仕事は「計算結果をそのまま伝える」ことから、「その予報が相手にとって何を意味するかを伝える」ことへと広がっています。