中学生から就活生まで。
仕事と会社と大学を、わかる言葉で。
学年順位から、進学先・就職先・生涯年収まで。登録なし・無料、全国 4,961 校に対応。
同じ高校の先輩たちが、どんな大学に進んだか。その実績から、いまの順位から考えられる進学先・就職先、40歳の年収と生涯年収の目安を出します。順位を動かすと、未来がどう変わるかも見られます。
同じくらいの順位の先輩が進んだ会社の、平均的な年収の推移です。
押すと、その業界の仕事や職種の説明が見られます。
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学年順位から「学年の上位何%か」を出し、同じくらいの位置にいた先輩たちの進学先を確率で表示します。上位の人ほど順位どおりの進学先に進みやすいとして計算しています。浪人した先輩は、上位にも下位にもいるため計算から外しています。
高校が出す「合格者数」は1人が何校も受かると重複するため、上位の帯から順に、同じ帯での複数合格と、上の帯に進んだ人の滑り止め合格を差し引いて、実際の進学者数を推定しています。
就職先は、大学帯ごとに「トップ企業・大手・中堅・中小」に入る割合と、業界の割合から計算します。生涯年収は22〜64歳の給与の合計(退職金は含まない)で、下の表はいまの仮の値です。各社の有価証券報告書の平均年収と、厚生労働省の賃金統計に置き換えていきます。
選ぶたびに、予想がその場で変わります。
行動ごとの効果は、就職実績の傾向をもとにした目安です。実際は本人しだいで大きく変わります。
文理選択は、高1〜高2のうちに決めることが多い選択です。ここで選んだ方によって、高校で受ける授業と受験科目が変わり、行ける学部が変わります。学部が変われば、大学での時間割や過ごし方、就職するときに選べる仕事、そしてその後の働き方まで変わっていきます。どちらが上ということはありません。それぞれで身につく力と大変なところを比べて、自分に合う方を考えてみましょう。
学部の名前だけでは、何をするのかはわかりにくいものです。タップすると授業や4年間の流れ、進路まで見られます。
仕事のことを知るのは、ふつうは就活のときです。でも、なるための道が高校の文理選択や学部選びで決まる仕事もあります。
業界の仕事 26件(すべての仕事を見る)
コンサルタントは、企業や官公庁が抱える課題を分析し、解決策を提案して実行まで支援する仕事です。経営の方向性を考える戦略コンサル、業務改革からシステム導入まで幅広く手がける総合コンサル、ITを使った変革を支援するITコンサルなどの種類があります。たとえば「売上が落ちているハンバーガーチェーンを立て直したい」「紙とハンコで回している市役所の手続きをスマホで済むようにしたい」といった相談に、チームで答えを出します。モノを売るのではなく、専門知識と考える力そのものを商品にしているのが特徴です。国内のビジネスコンサルティング市場は2024年に約7,987億円と2桁成長を続けており、新卒の人気就職先にもなっています。
広告・マスコミ業界は、テレビ、新聞、出版、ラジオ、インターネットなどのメディアを通じて、情報や娯楽、企業のメッセージを人々に届ける業界です。広告会社は企業の商品やサービスを広める企画を考え、テレビ局や新聞社、出版社は番組や記事、本などのコンテンツを作ります。電通の推定によると、2025年の日本の総広告費は8兆623億円で、そのうちインターネット広告費が初めて過半数(50.2%)を占めました。業界は大きな変化の途中にあり、デジタルの力がますます求められています。
総合商社は、食料・エネルギー・金属・機械・化学品・生活用品など、ありとあらゆる分野で「売りたい人」と「買いたい人」をつなぎ、さらに世界中の会社に出資して事業そのものを育てる会社です。日本独特の業態で、三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅の5社は「五大商社」と呼ばれます。昔は貿易の仲介で手数料をもらう商売が中心でしたが、今は鉱山、発電所、コンビニ、食品メーカーなどに出資して、その会社の利益の一部を受け取る「事業投資」が稼ぎの柱です。たとえば伊藤忠商事はコンビニのファミリーマートを子会社にしていて、お店の利益が商社の利益にもなります。社員一人ひとりが動かすお金と影響力が大きく、日本でもっとも年収が高い業界の一つとして知られています。
専門商社は、鉄鋼、化学品、食品、機械、電子部品、医薬品、繊維など、特定の分野に絞って「仕入れて売る」ことを専門にする会社です。たとえば、自動車工場に鉄板を届ける鉄鋼商社、家庭用のカセットコンロのガスボンベを扱うガス商社、学校の制服の生地を扱う繊維商社などがあります。メーカーと、そのモノを使う会社の間に立ち、必要なモノを必要な量だけ、決まった日に届ける仕組みを支えています。会社の数がとても多く、売上が数千億〜数兆円の大手から、特定の部品だけを扱う中小企業まで規模もさまざまです。一つの業界に深く入り込み、その業界のプロとして提案できるのが専門商社の強みです。
銀行は、人や会社からお金を預かり、そのお金を必要としている会社や個人に貸して、利息の差で利益を得る会社です。さらに、送金や振込などの決済、投資信託や保険の販売、会社の合併・買収(M&A)のアドバイスなど、さまざまなサービスで手数料を得ています。三菱UFJ・三井住友・みずほの3つのメガバンクのほか、各地域の地方銀行、信用金庫、ネット銀行などがあり、規模も役割もさまざまです。お金の流れを通じて日本中の会社や暮らしを支える、経済の「血管」のような存在です。
証券会社は、株や債券などの売り買いを仲立ちしたり、会社が株を発行してお金を集めるのを手伝ったりする会社です。たとえば、任天堂やトヨタの株を買いたい人の注文を株式市場につなぐのが証券会社です。保険会社は、多くの人から少しずつ保険料を集め、病気、事故、災害、死亡など「もしも」のときにお金を支払う会社です。たとえば、自転車で人にけがをさせてしまったときの賠償金や、台風で家が壊れたときの修理代を支払います。どちらも、人や会社のお金を集めて、将来に向けて動かすという点で共通しています。営業だけでなく、市場の分析、資産の運用、保険料の計算をするアクチュアリーなど、専門性の高い職種が多い業界です。
不動産・建設業界は、土地や建物にかかわる仕事をまとめた業界です。たとえば、渋谷や丸の内の高層ビル、駅前のショッピングモール、家族で住むマンション、学校の体育館まで、すべてこの業界の人たちがつくり、売り、貸し、管理しています。大きく分けると、街やビルの計画を立てる「デベロッパー」、実際に建物を建てる「ゼネコン」、家や土地の売り買いをつなぐ「仲介」、ビルやマンションを持って貸す「不動産賃貸」の4つがあり、同じ業界でも仕事の中身と年収の水準はかなり違います。どの立場を選ぶかで働き方が大きく変わるので、違いを知ってから選ぶことが大切です。
メーカーは、自動車・家電・食品・化粧品のような完成品から、その中に入る部品、さらに部品の原料になる鉄・化学品・半導体材料まで(たとえば、スマホなら本体を作る会社、中のカメラやバッテリーを作る会社、画面のガラスや電池の材料を作る会社がすべてメーカーです)、「もの」を作って売る会社の総称です。日本の名目GDPのうち製造業は約2割(2023年、労働政策研究・研修機構のデータブック)を占め、自動車関連産業だけで約559万人(2024年、日本自動車工業会)が働いています。社内には研究開発・設計・生産技術・品質保証・営業・マーケティング・調達・経理・人事など多くの職種があり(たとえば、自動車会社には車を設計する人のほか、CMを考える人、部品を買い付ける人、社員を採用する人もいます)、理系も文系も同じ会社で働きます。同じメーカーでも、店頭で名前を見かけるBtoCの完成品メーカーと、一般の人はほとんど知らないBtoBの部品・素材メーカーでは、仕事の中身も働き方も大きく変わります。たとえば、お菓子のメーカーはテレビCMでおなじみですが、そのお菓子の袋のフィルムやチョコの原料を作る会社の名前を知っている人はほとんどいません。
IT・通信業界は、会社や役所で使う仕組み(システム)を作るSIer(たとえば、コンビニのレジで商品を読み取ると在庫が自動で減る仕組み、銀行のATM、学校の出欠や成績をつけるアプリ、駅の改札など)、スマホや光回線のネットワークを運営する通信キャリア(たとえば、ドコモ、au、ソフトバンク)、アプリやWebサービスを自社で作るWeb系企業(たとえば、フリマアプリ、ニュースアプリ、動画配信サービスの会社)、クラウドで業務ソフトを月額提供するSaaS企業(たとえば、お店の売上を記録する会計ソフトや、アルバイトの出勤を記録する勤怠管理ソフトをネット経由で貸す会社)などからなる業界です。どれも「IT」とまとめられますが、誰からどうやってお金をもらうかがまったく違い、働き方や求められる力も変わります。国税庁の調査(令和7年分)では情報通信業の平均給与は682万円で、全業種平均487万円を大きく上回ります。未経験者を採用して研修で育てる会社も多く、文系出身のエンジニアも珍しくありません。
鉄道・電力・ガスは、電車、電気、都市ガスという「止まると社会が動かなくなるサービス」(たとえば、通学の電車、家のコンセントの電気、お風呂を沸かすガス)を毎日届けるインフラ業界です。巨大な設備(たとえば、線路、発電所、電柱と電線、道路の下のガス管)を何十年も使い続けるため、安全と安定供給が何よりも優先され、景気に左右されにくい安定した業界として知られます。国税庁の調査(令和7年分)では電気・ガス・熱供給・水道業の平均給与は854万円で全業種のトップです。一方で、電力・ガスの小売自由化や人口減少、脱炭素の流れの中で、駅ビルや不動産、海外事業、再生可能エネルギーなど新しい稼ぎ方を広げている最中でもあります。たとえば、駅の改札の中にあるお店(駅ナカ)や駅直結のホテルも、鉄道会社が運営していることが多いです。
小売・サービス業界は、スーパー、コンビニ、ドラッグストア、百貨店、家電量販店、アパレル、家具チェーン、ECなど、消費者に直接ものを売る会社と、飲食・ホテル・レジャーなどサービスを提供する会社からなる、もっとも身近な業界です。経済産業省「商業動態統計」では2024年の小売業販売額は約167兆円にのぼります。新卒の多くはまず店舗に配属され、早ければ20代で店長として売上・人・お金をまるごと任されます。その先には商品を選んで仕入れるバイヤー、新しい店の場所を決める店舗開発、自社ブランドの商品をつくる商品開発(たとえば、コンビニの新しいおにぎりやスーパーのPBのお菓子)など、本部のさまざまな仕事が待っています。
食品・飲料業界は、調味料、即席めん、パン、乳製品、ハムやソーセージ、冷凍食品、お菓子、清涼飲料、ビールなどのお酒をつくって売る会社の集まりです。日本の製造業の中で、食料品製造業は働く人の数がいちばん多く(約112万人、2023年6月、経済産業省)、出荷額でも約31.7兆円(2022年)と輸送用機械・化学に次ぐ大きな産業です。コンビニの棚に並ぶおにぎりの海苔、カップめんのスープ、ペットボトルのお茶の一本一本の裏に、研究・開発・工場・品質保証・営業・マーケティングという多くの仕事があります。人口が減る日本では量が増えにくいため、海外への進出や、健康・おいしさなどの付加価値で稼ぐ力が問われている業界です。
化学・素材業界は、石油や天然ガス、塩、けい石などの原料から、プラスチック、合成繊維、ゴム、塗料、接着剤、半導体の材料、電池の材料などをつくる会社の集まりです。完成品として店に並ぶことは少ないものの、たとえばスマートフォンの中の半導体の土台になるシリコンウエハー、ペットボトルの樹脂、服のポリエステル、車のバンパーやタイヤなど、身の回りのほとんどのものに化学メーカーの素材が使われています。化学工業の製造品出荷額は約34.3兆円(2022年、経済産業省)で、輸送用機械に次ぐ製造業第2位の規模です。半導体材料など一部の分野では日本企業が世界で大きなシェアを持っており、研究開発職・生産技術職を中心に理系人材が活躍する業界です。
自動車業界は、乗用車やトラック、バイクをつくる自動車メーカー(完成車メーカー)と、エンジン・ブレーキ・電子部品・シートなどをつくる部品メーカー、そして車を売るディーラーや、ローン・保険・整備などの関連サービスまでを含む巨大な業界です。自動車製造業の製造品出荷額は約71.6兆円(2023年)で、製造業全体の19.2%を占め、自動車関連産業で働く人は約559万人(2024年、全就業人口の8.2%)にのぼります(日本自動車工業会)。1台の車には数万点ともいわれる部品が使われ、完成車メーカーを頂点に、1次・2次・3次の部品メーカーがピラミッドのようにつながっています。いまは電気自動車(EV)、自動運転、ソフトウェアで機能が変わる車など「100年に一度の大変革期」といわれ、機械だけでなく電気・情報・ソフトウェアの人材が強く求められています。
電機・半導体・電子部品業界は、家電やパソコン、発電機や鉄道の設備をつくる電機メーカー、電子機器の頭脳になる半導体をつくる半導体メーカー、その半導体をつくるための製造装置メーカー、そしてコンデンサやセンサーなどの小さな電子部品をつくる電子部品メーカーの集まりです。電気機械器具製造業の出荷額は約21.3兆円、電子部品・デバイス・電子回路製造業は約17.0兆円(いずれも2022年、経済産業省)で、合わせると製造業の約1割を占めます。日本は完成品のスマホやパソコンでは海外勢に押されましたが、電子部品、半導体製造装置、イメージセンサー、パワー半導体などでは世界トップクラスの会社が多く、AIやデータセンター、電気自動車の広がりで再び注目されています。研究開発、設計、プロセス技術、フィールドエンジニアなど、理系の専門職が活躍する業界です。
医薬品・医療機器業界は、病気を治したり防いだりする薬と、診断や治療に使う機器をつくって届ける会社の集まりです。新しい薬を生み出す新薬メーカー、特許が切れた薬を安くつくるジェネリック医薬品メーカー、ドラッグストアで買える市販薬(OTC医薬品)のメーカー、そしてカテーテルや内視鏡、注射器、検査装置などをつくる医療機器メーカーがあります。新薬は、基礎研究から承認までに9〜17年かかり、研究を始めた化合物のうち薬になるのは約2万3千分の1(2015〜2019年、日本製薬工業協会)という、時間もお金もかかる世界です。研究職や臨床開発職、薬の情報を医師に届けるMR(医薬情報担当者)など、ほかの業界にはない専門職が多いのが特徴です。
航空・旅行・ホテル業界は、人が移動し、泊まり、旅を楽しむことにかかわる会社の集まりです。飛行機で人や荷物を運ぶ航空会社、旅行の計画を立てて切符や宿をまとめて売る旅行会社、泊まる場所と食事を提供するホテル・旅館が中心で、ほかに空港の運営会社や、スマホで宿を予約できる予約サイトの会社もあります。たとえば、修学旅行で乗る飛行機や新幹線、泊まる旅館、行き先のバスやガイドの手配は、ほとんどがこの業界の人たちの仕事です。2025年の訪日外国人旅行者は約4,268万人と過去最高になり、海外からの観光客(インバウンド)をどう迎えるかが業界全体の大きなテーマになっています。
物流・運輸業界は、モノを「運ぶ」「保管する」「仕分ける」「届ける」ことを仕事にする会社の集まりです。トラックで荷物を運ぶ運送会社、玄関まで荷物を届ける宅配便の会社、海外とのモノのやりとりを担う海運会社や航空貨物の会社、倉庫で商品を保管・出荷する倉庫会社などがあります。たとえば、ネット通販で注文した本が翌日に届くのも、コンビニの棚に毎朝おにぎりが並ぶのも、スーパーに外国産のバナナがあるのも、すべてこの業界の仕事です。2024年度の宅配便の取扱個数は約50億個で、国民一人あたり年に40個ほどの荷物が運ばれている計算になります。
人材サービス業界は、「働きたい人」と「人を探している会社」をつなぐ会社の集まりです。求人情報をサイトやアプリに載せる求人広告、転職したい人に合う会社を紹介する人材紹介(転職エージェント)、自社で雇った人を別の会社に送り出して働いてもらう人材派遣が、大きな3本柱です。たとえば、高校生がアルバイトを探すときに使う求人アプリ、大学生が使う就職情報サイト、親が転職のときに相談する転職エージェントは、どれもこの業界のサービスです。人材派遣だけでも年間の売上は約9.9兆円(2024年度)、派遣で働く人は約220万人にのぼり、少子化による人手不足の中で、社会にとってますます大切な役割を担っています。
Web・ネットサービス業界は、インターネットを通じてサービスを提供する会社の集まりです。SNSや検索サイト、ネット通販(EC)、フリマアプリ、動画・音楽の配信、ニュースアプリ、スマホ決済、会社向けのクラウドのソフト(SaaS)などがあります。たとえば、毎日使うLINEやYahoo!ニュース、楽天市場での買い物、メルカリでの出品、PayPayでの支払いは、すべてこの業界の会社のサービスです。2024年の日本の消費者向けのネット通販(BtoC-EC)の市場規模は約26.1兆円にのぼり、物を買うときにネットを使う割合(物販のEC化率)は9.8%まで広がっています。
ゲーム・エンタメ業界は、ゲーム、アニメ、音楽、映画など、人を楽しませる作品を作って届ける会社の集まりです。ゲーム機やゲームソフト、スマホゲームを作るゲーム会社、アニメを作るアニメ制作会社、アーティストを育てて音楽を届けるレコード会社や芸能事務所、映画を作って映画館で上映する映画会社などがあります。たとえば、Nintendo Switchで遊ぶマリオ、毎週見ているテレビアニメ、音楽配信サービスで聴く好きなアーティストの曲、映画館で見るアニメ映画は、すべてこの業界の仕事です。2025年の国内ゲーム市場は約2兆5,885億円、2024年のアニメ産業市場は約3兆8,407億円で、そのうち海外市場が約2兆1,702億円と国内を上回り、日本のエンタメは世界で稼ぐ産業になっています。
教育サービス業界は、学校の外で学びを売る会社の集まりです。たとえば、駅前の学習塾や予備校、家に届く通信教育の教材、本屋に並ぶ参考書や問題集、タブレットで解くAI教材、英会話スクールや資格の学校などがすべてこの業界に入ります。矢野経済研究所によると、学習塾・予備校や通信教育、資格取得学校などを合わせた教育産業の主要15分野の市場規模は2024年度で2兆8,555億7,000万円で、そのうち最も大きいのが学習塾・予備校です。子どもの数は減っていますが、1人あたりにかける教育費や大人の学び直しの需要があり、市場全体はほぼ横ばいからわずかに伸びています。社内には講師だけでなく、教室長、教材編集、営業、マーケティング、エンジニア、データ分析などさまざまな職種があり、文系も理系も活躍しています。
農業・水産・食料の業界は、食べ物が生まれてから食卓に届くまでの流れ全体を担う業界です。たとえば、米や野菜を育てる農家や農業法人、魚をとる漁業や育てる養殖業だけでなく、種や肥料、トラクターを作る会社、農家を支えるJA(農協)、魚や野菜を全国に届ける市場や卸の会社、冷凍食品や小麦粉、缶詰を作る食品メーカーまでが含まれます。農林水産省によると、2024年の農業総産出額は10兆7,801億円で、米や野菜の値上がりもあり前年より13.6%増えました。一方で、農業の中心となる基幹的農業従事者は2025年に約104万人と2000年の半分以下になり、65歳以上が約7割を占めています。人手不足を補うためのスマート農業、農業法人での雇用、海外への輸出など、新しい働き方とビジネスが広がっている業界です。
エネルギー業界は、石油や天然ガスを掘り出して運び、ガソリンや電気に変えて届ける会社と、太陽光や風力などの再生可能エネルギーで電気を作る会社の集まりです。たとえば、車に入れるガソリン、飛行機の燃料、ビニールやペットボトルの原料になるナフサ、火力発電所で燃やすLNG(液化天然ガス)、家の屋根の太陽光パネルや海に立つ風車までが、この業界の守備範囲です。日本は一次エネルギーの自給率が2023年度で15.3%と低く、原油の99.7%を海外から輸入し、そのうち約95%を中東に頼っています(資源エネルギー庁)。化石燃料の輸入額は2023年に約26兆円にもなります。一方で、国は2025年2月に第7次エネルギー基本計画を決め、2040年度に電気の4〜5割を再生可能エネルギーでまかなう見通しを示しました。石油の会社は脱炭素への対応、再エネの会社は急成長と競争という、大きな変化のまっただ中にある業界です。
この業界は、会社のように利益を株主に配ることを目的とせず、社会の課題を解決するために活動する組織の集まりです。たとえば、ニューヨークやジュネーブに本部がある国連や世界銀行などの国際機関、途上国に学校や病院、橋を作る支援をするJICA(国際協力機構)、日本企業の海外進出を手伝うJETRO(日本貿易振興機構)などの独立行政法人、そして子どもの貧困や災害支援、環境保護に取り組むNPO・NGOがあります。日本は2025年の国連通常予算の6.930%を負担する世界3位の分担国で、2024年のODA(政府開発援助)は167.7億ドルで世界4位(暫定値)です。一方、国連関係機関で働く日本人の専門職以上の職員は2024年末で979人と、負担に比べて少ないことが課題とされています。給料は組織によって大きく違い、国際機関や独立行政法人は高めの水準ですが、多くのNPOは小さな組織で、給料は低めです。
医療・介護の業界は、病院、診療所、薬局、介護施設、訪問介護などを運営し、病気やけがの治療と、高齢者や障害のある人の生活を支える業界です。お金の面から見ると、2023年度の国民医療費は48兆915億円、2024年度の介護費用は11兆9,381億円で、どちらも過去最高でした。この業界には医師、看護師、介護福祉士などの資格職だけでなく、病院の経営企画、医療事務、病院の情報システム、介護施設の施設長、介護会社の本部スタッフなど、資格がなくても就ける仕事もたくさんあります。収入のほとんどは国が決める診療報酬と介護報酬で決まるため、値段を自由に決められない、ほかの業界とは違うしくみで動いています。高齢化で需要が増える一方、人手不足と赤字の病院の増加という大きな課題を抱えた業界です。
保存した仕事・学部・会社、診断の結果、会社スタンプ帳をまとめて見られます。
社名だけでは何の会社かわかりません。業界タグと、何をしている会社かを見てみましょう。タップすると詳しく見られます。