マスコミとは、マスコミュニケーションの略で、テレビ、新聞、雑誌、ラジオなど、たくさんの人に一度に情報を届けるメディアのことです。広告業界は、企業の商品やサービスを広めるために、これらのメディアやインターネットを使った広告を企画・制作・配信する業界です。広告とマスコミは深くつながっていて、マスコミの多くは広告収入で番組や記事を作り、広告会社はマスコミの広告枠を広告主に届けています。

広告・マスコミ業界に入るのに必要な資格はありません。大手のテレビ局、広告会社、新聞社、出版社の多くは大学卒業者を対象に新卒採用を行っており、学部は問われないことがほとんどです。クリエイティブ職や映像制作の現場では、専門学校や美術系大学の出身者も多く活躍しています。job tagの広告ディレクターのページでは、働いている人の学歴は大卒が多く、次いで専門学校卒が多いとされています。

1. 高校で幅広い興味を持つ国語の表現力、社会への関心、流行やエンタメへの好奇心が土台になります。
2. 大学や専門学校に進む学部は自由です。クリエイター志望なら美術系や映像系の学校も選択肢です。
3. 作品づくりや発信を始める映像、文章、デザイン、SNSでの発信など、自分の作品や活動を積み重ねます。
4. インターンシップに参加広告会社やテレビ局のインターンでは、実際に企画を考える課題が出されます。
5. 選考を受けるエントリーシート、筆記試験、面接、クリエイティブ試験などを受けます。
6. 入社して現場で経験を積む配属された部署で先輩から学び、担当を任されるようになります。

広告・マスコミの選考は、一般企業と比べて独自の工夫が多いのが特徴です。エントリーシートでは「あなたを表すキャッチコピーを書いてください」のような発想力を見る質問が出たり、自由なレイアウトで自分を表現するシートを求められたりします。テレビ局では作文や企画書、新聞社では時事問題や作文の試験、広告会社ではグループで企画を考えるワークや、クリエイティブ試験が行われることがあります。面接では、何に興味があり、どんな経験から何を感じたのかが深く聞かれます。

広告・マスコミ業界の年収は、会社の規模によって大きな差があります。job tagでは広告ディレクターの年収を約583万円（令和7年賃金構造基本統計調査）としています。一方、有価証券報告書に載っている持株会社の平均年間給与は、電通グループ約1,596万円、博報堂DYホールディングス約1,168万円、フジ・メディア・ホールディングス約1,577万円、日本テレビホールディングス約1,398万円などと高い水準です。ただし、持株会社は社員数が少なく、グループの事業会社や制作会社の社員の平均とは異なります。

広告・マスコミのやりがいは、自分が関わった仕事が多くの人に届き、反応が直接返ってくることです。作ったCMが話題になったり、手がけた番組が高い視聴率を取ったり、書いた記事が社会を動かしたりすることがあります。人の心を動かし、世の中の流行や空気を作る一端を担えるのは、この業界ならではの魅力です。

広告・マスコミは、締め切りや放送日が決まっている仕事が多く、それに間に合わせるために忙しくなることがあります。撮影やイベント、事件や災害の取材などでは、早朝や深夜、休日に働くこともあります。また、作った広告や番組、記事は多くの人の目に触れるため、批判やSNSでの炎上のリスクもあります。かつては長時間労働が社会問題になり、業界全体で働き方改革が進められています。

広告・マスコミに向いているのは、好奇心が強く、世の中の流行や人の気持ちに敏感な人です。新しいアイデアを考えるのが好きな人、人と話すのが好きな人、チームで何かを作り上げるのが好きな人にも向いています。また、締め切りに向けてやり切る粘り強さや、批判を受けても前向きに改善できる心の強さも大切です。

まずは、いろいろなメディアやコンテンツに触れて、なぜ面白いのか、なぜ心に残るのかを考える習慣をつけましょう。好きなCMや番組、記事について、誰に向けて何を伝えようとしているのかを分析してみるのがおすすめです。文章を書く、写真や動画を撮って編集する、SNSで発信する、学校新聞や放送部、文化祭の企画に関わるなど、自分で作る経験も大きな財産になります。

広告会社では電通グループ、博報堂DYホールディングス（博報堂、大広、読売広告社など）、ADKホールディングス、サイバーエージェント、セプテーニ・ホールディングスなどがあります。テレビ局では日本テレビ、TBSテレビ、フジテレビ、テレビ朝日、テレビ東京などの在京キー局、NHK、全国の地方局があります。新聞社では読売新聞、朝日新聞、毎日新聞、日本経済新聞、産経新聞、共同通信、時事通信など、出版社では集英社、講談社、小学館、KADOKAWAなどが知られています。

広告会社は、広告主とメディアの間に立つ仲介役であり、同時に企画と制作のプロ集団です。広告主から依頼を受けると、営業がチームを作り、マーケティングの担当が消費者を分析し、クリエイターが表現を考え、メディアの担当が広告を出す場所を決めます。完成した広告は、テレビやウェブ、屋外の看板などで世の中に出ていきます。最近は、広告を作るだけでなく、企業のマーケティング全体やデジタル化、新しい事業づくりまで支援する会社も増えています。

テレビ、新聞、出版などの伝統的なメディアは、インターネットの広がりによって大きな変化の時期を迎えています。テレビ局は配信サービスでの番組提供や、テレビ局関連の動画広告に力を入れており、2025年のテレビメディア関連動画広告費は805億円と前年比123.3%に伸びました。新聞社は紙の新聞の部数が減る中でデジタル版の有料会員を増やす取り組みを進め、出版社は漫画やアニメの権利ビジネスを世界に広げています。