中学生から就活生まで。
仕事と会社と大学を、わかる言葉で。
学年順位から、進学先・就職先・生涯年収まで。登録なし・無料、全国 4,961 校に対応。
同じ高校の先輩たちが、どんな大学に進んだか。その実績から、いまの順位から考えられる進学先・就職先、40歳の年収と生涯年収の目安を出します。順位を動かすと、未来がどう変わるかも見られます。
同じくらいの順位の先輩が進んだ会社の、平均的な年収の推移です。
押すと、その業界の仕事や職種の説明が見られます。
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学年順位から「学年の上位何％か」を出し、同じくらいの位置にいた先輩たちの進学先を確率で表示します。上位の人ほど順位どおりの進学先に進みやすいとして計算しています。浪人した先輩は、上位にも下位にもいるため計算から外しています。
高校が出す「合格者数」は1人が何校も受かると重複するため、上位の帯から順に、同じ帯での複数合格と、上の帯に進んだ人の滑り止め合格を差し引いて、実際の進学者数を推定しています。
就職先は、大学帯ごとに「トップ企業・大手・中堅・中小」に入る割合と、業界の割合から計算します。生涯年収は22〜64歳の給与の合計（退職金は含まない）で、下の表はいまの仮の値です。各社の有価証券報告書の平均年収と、厚生労働省の賃金統計に置き換えていきます。
選ぶたびに、予想がその場で変わります。
行動ごとの効果は、就職実績の傾向をもとにした目安です。実際は本人しだいで大きく変わります。
文理選択は、高1〜高2のうちに決めることが多い選択です。ここで選んだ方によって、高校で受ける授業と受験科目が変わり、行ける学部が変わります。学部が変われば、大学での時間割や過ごし方、就職するときに選べる仕事、そしてその後の働き方まで変わっていきます。どちらが上ということはありません。それぞれで身につく力と大変なところを比べて、自分に合う方を考えてみましょう。
学部の名前だけでは、何をするのかはわかりにくいものです。タップすると授業や4年間の流れ、進路まで見られます。
仕事のことを知るのは、ふつうは就活のときです。でも、なるための道が高校の文理選択や学部選びで決まる仕事もあります。
保存した仕事・学部・会社、診断の結果、会社スタンプ帳をまとめて見られます。
教育学部は、子どもの成長や学び方、授業のつくり方、学校や社会のしくみを学ぶ学部です。小学校・中学校・高校・特別支援学校などの先生を育てる「教員養成」の課程と、教育そのものを研究の対象にする課程があり、大学によって組み合わせが違います。国語・数学・理科・音楽・体育など教える教科ごとに専攻が分かれることが多く、理科や数学の専攻では実験や大学レベルの数学も学ぶので、文系と理系の両方の学びがある学部です。教員不足が社会問題になるなか、先生の働き方改革や採用試験の早期化など、制度も大きく変わりつつあります。
卒業したら全員が学校の先生になる
教員養成課程では先生になる人が多いですが、全員ではありません。国立の教員養成大学・学部の令和7年3月卒業者の教員就職率は、卒業者全体を分母にすると63.4%でした（文部科学省）。企業や公務員、大学院に進む人もいます。
小学校の先生をめざす専攻です。国語・算数・理科・社会・音楽・図画工作・体育・家庭・外国語など、小学校で教えるすべての教科の教え方を学びます。
中学校・高校の特定の教科の先生をめざす専攻です。教科の中身を大学レベルで深く学ぶとともに、その教え方を研究します。数学や理科の専攻は、理学部に近い専門の授業もあります。
障害のある子どもの教育を学ぶ専攻です。視覚障害、聴覚障害、知的障害、肢体不自由、病弱などの特性と支援の方法を学び、特別支援学校の教員免許をめざします。
教員免許の取得を必須とせず、教育の歴史や思想、制度、子どもの心理などを研究するコースです。旧帝大などの教育学部に多く、卒業後は企業や公務員、大学院に進む人が多いです。
学校の外での学び、たとえば公民館、図書館、博物館、地域の活動、企業の研修などを研究します。公民館の料理教室や、図書館の読み聞かせ会、高齢者向けのスマホ教室なども研究の対象です。社会教育主事や社会教育士をめざすコースを置く大学もあります。
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「教育とは何か」「なぜ学校があるのか」を、歴史や思想から考えます。ルソーやペスタロッチ、デューイなど、教育の考え方に影響を与えた人物の思想や、日本の学校制度の成り立ちを学びます。
教職課程の最初に学ぶ基本の授業です。自分が受けてきた教育が当たり前ではないことに気づかされ、「良い教育とは何か」を考えるきっかけになります。
子どもがどう学び、どう成長するのかを心理学の視点から学びます。記憶や動機づけ（やる気）、知能、発達段階、学級の人間関係などがテーマです。たとえば「ごほうびのシールをあげると、かえって勉強そのものへの興味が下がることがある」といった研究結果を学びます。
「ほめると伸びるのか」「テストは学習に役立つのか」といった疑問を、研究の結果をもとに考えます。教員採用試験にもよく出る分野です。
学校教育法や教育基本法などの法律、教育委員会のしくみ、学校の予算や先生の配置など、学校を動かす制度を学びます。たとえば「1クラスの人数はだれがどう決めているのか」「先生の異動はなぜ起こるのか」が説明できるようになります。
少子化による学校の統廃合や、先生の働き方改革など、ニュースになるテーマを制度の面から理解します。教員採用試験の「教職教養」で問われる内容でもあります。
発達障害を含め、障害のある子どもの特性と、通常の学級の中でどう支援するかを学びます。すべての教員免許で必修の内容です。
通常の学級にも支援が必要な子どもがいることを前提に、わかりやすい授業の工夫（ユニバーサルデザイン）を学びます。たとえば、黒板のまわりに掲示物を貼りすぎない、その日の授業の流れを最初に示す、指示を口だけでなく文字でも見せる、といった工夫です。どの校種の先生にも欠かせない知識です。
国語科教育法、数学科教育法、理科教育法など、教科ごとの教え方を学びます。学習指導要領の内容を理解し、単元の計画や1時間の授業の流れ（学習指導案）を作ります。たとえば「最初の5分で前回の復習、次の15分で新しい問題を考えさせ、最後に班で発表」のように、時間ごとに先生の問いかけと子どもの反応の予想まで書きます。
最後には学生同士で模擬授業を行い、先生役と生徒役になって授業を練習します。人前で話すのが苦手な人には最初は大変ですが、回数を重ねると上達します。
教える教科の中身を大学レベルで学びます。数学専攻なら代数学や解析学、理科専攻なら物理学・化学・生物学・地学とその実験、国語専攻なら日本文学や日本語学などです。
理科や数学の専攻は、理学部と同じくらい専門的な内容を学ぶこともあり、教育学部の中の「理系」です。教科の深い理解があるほど、子どもの質問に自信をもって答えられます。
いじめ、不登校、暴力行為などの問題への対応や、子どもの将来を考える進路指導・キャリア教育の方法を学びます。たとえば、職場体験の計画の立て方や、高校選びに迷う中学生との面談のしかたです。
事例をもとに「自分が担任ならどうするか」を話し合う授業が多いです。正解のない問題に、チームで対応する考え方を学びます。
悩みをかかえる子どもや保護者の話の聞き方、スクールカウンセラーや福祉の専門家との連携のしかたを学びます。
ロールプレイ（役割演技）で、相談を受ける練習をすることもあります。話を最後まで聞くことの難しさを体験できます。
小学校・中学校の「特別の教科 道徳」の目的と授業の方法を学びます。教材を使って、子どもが考え、議論する道徳の授業を組み立てます。たとえば「友だちのうそを先生に言うべきか」のように、どちらにも理由がある場面について話し合わせます。
「答えを教える」のではなく、子どもどうしが意見を交わす授業をどう作るかが課題です。小学校・中学校の免許で必修です。
授業の設計のしかた、評価の方法、タブレットや電子黒板などICTを使った授業づくりを学びます。GIGAスクール構想で、児童生徒1人1台の端末が配られたことをふまえた内容です。たとえば、全員の意見をタブレットで一度に集めて画面に映したり、小テストを自動で採点したりする授業のつくり方です。
実際にタブレットで教材を作ったり、オンライン授業を体験したりします。プログラミング教育の進め方を学ぶ授業もあります。
赤ちゃんから青年期までの、体・ことば・考え方・人間関係の発達を学びます。年齢ごとの特徴を知ることで、子どもに合った関わり方を考えます。
幼児教育や小学校の専攻では特に重要な科目です。保育所や幼稚園での観察を組み合わせる授業もあります。
小学校の先生をめざす人は、ピアノの弾き歌い、絵や工作、マット運動や水泳など、実技を伴う教科の教え方も学びます。
ピアノが未経験の人は、練習室で放課後に練習する人も多いです。苦手な教科があっても、子どもに教えられるレベルをめざして取り組みます。
教育学部の学びの山場は「教育実習」です。実際の学校で数週間、先生として授業をし、子どもと関わります。実習前には学習指導案を何度も書き直し、実習中は毎日の授業準備と実習日誌で夜遅くまで作業が続くこともあり、体力的にも精神的にもハードです。そのかわり、子どもが「わかった」と言ってくれた瞬間に、先生という仕事のやりがいを実感できます。ほかにも、1〜2年生から学校の様子を見学する授業、学校ボランティア、中学校の免許に必要な介護等体験、4年生の卒業研究などがあり、理論と現場を行き来しながら学びます。
教員養成課程の卒業生は、学校の先生になる人がいちばん多いです。国立の教員養成大学・学部の令和7年3月卒業者では、大学院進学者と保育士就職者を除いた人のうち70.7%が教員に就職しました（文部科学省、正規採用と臨時的任用の合計）。そのほか、公務員、教育関連企業、一般企業、大学院に進む人がいます。研究系の課程では、一般企業や公務員になる人が中心です。
公立学校の先生になるには、まず大学で教員免許を取り、そのうえで都道府県・政令市の教員採用試験に合格する必要があります。教員免許は教育学部でなくても、教職課程を置く大学ならほかの学部でも取れます。ただし小学校の免許は、取れる大学が教育学部などにほぼ限られます。採用試験は、筆記（教職教養・一般教養・専門教養）、論作文、面接、模擬授業、実技などで構成され、自治体ごとに内容が違います。
文部科学省は、第1次選考の日程を早めるよう自治体に求めていて、令和7年度実施（令和6年度）の目安は6月16日、令和8年度実施の目安は5月11日とされました。大学3年生で筆記試験の一部を受けられる自治体も広がっています。
以前は10年ごとに講習を受けて免許を更新する必要がありましたが、2022年7月に免許更新制は廃止されました。今は、先生になったあとの研修の記録を活用するしくみに変わっています。
先生の長時間労働は大きな社会問題になっていて、国は「働き方改革」を進めています。2025年6月には給特法などの改正法が成立し、残業代のかわりに支給される「教職調整額」を基本給の4%から段階的に10%まで引き上げることや、学校の中心となる「主務教諭」という新しい職を設けることが決まりました。公立学校の先生は地方公務員なので、給料は自治体の条例で決まり、年齢とともに上がっていくのが基本です。
休日の部活動を地域のクラブなどに移す「地域移行」も進められています。たとえば、土日のサッカー部の練習を、地域のスポーツクラブのコーチが担当するような形です。先生の負担を減らすとともに、子どもが専門的な指導を受けられるようにするねらいがあります。
子どもの成長を間近で見られることは、ほかの仕事にない大きなやりがいです。一方で、授業準備、生徒指導、保護者対応、行事など仕事の範囲が広く、時間の使い方の工夫が必要です。
国立の教育学部は、共通テストで文系・理系の両方の科目を広く使うことが多いです。小学校の専攻はすべての教科を教えるので、苦手科目を作らないことが大切です。理科や数学の専攻では理系の科目、音楽・美術・体育の専攻では実技試験がある場合もあります。志望する専攻ごとに入試科目が違うので、早めに確認しましょう。
国語・社会・英語の先生をめざすなら文系、数学・理科の先生をめざすなら理系が基本です。小学校の先生をめざす人はどちらからでも受験できる大学が多いです。
部活動の後輩に教える、地域の子ども会や学習ボランティアに参加するなど、人に教える経験を積んでおくと、自分が先生に向いているか確かめられます。
入学後に「教育学部は楽しく子どもと遊ぶところだと思っていた」と驚く人がいます。実際には、教育の理論や法律、心理学の授業が多く、学習指導案を何度も書き直す地道な作業が続きます。また、教育実習で初めて現場の大変さを知り、進路を考え直す人もいます。逆に、教育実習で子どもと関わって「やっぱり先生になりたい」と思いを強くする人も多いです。
複数の免許をとろうとすると時間割がぎっしりになり、アルバイトやサークルの時間が限られることがあります。どの免許を取るか、早めに計画を立てましょう。
採用試験の倍率が下がっているとはいえ、中学校や高校の一部の教科、都市部以外の人気自治体では、依然として競争があります。教科や地域によって状況が大きく違います。
中学校・高校の先生は、ほかの学部の教職課程でも免許が取れます。ただし小学校の免許を取れる大学は教育学部などに限られることが多いので、小学校の先生をめざすなら教育学部が最短です。
令和6年度（令和5年度実施）の全国の競争率は3.2倍、小学校は2.2倍でした。倍率は下がっていますが、筆記、面接、模擬授業など準備することは多く、教科や地域によっては倍率が高いこともあります。
両方です。国語・社会・英語などの専攻は文系、数学・理科・技術などの専攻は理系の学びが中心です。国立大学では共通テストで両方の科目を使うことが多いです。
なれます。大学の授業で基本から練習します。採用試験で音楽の実技がある自治体もありますが、弾き歌いなど課題が決まっていることが多いので、練習すれば対応できます。
教育学部で学んだ、説明する力、人を育てる視点、心理学の知識は、企業の人事や研修、教育関連企業、公務員など多くの仕事で生かせます。実際に一般企業に就職する人もいます。
国立大学では附属学校で行うことが多いです。私立大学などでは、自分の出身校（母校）に依頼して行うことが多く、早めに母校へお願いする必要があります。
一部の自治体では、大学3年生のうちに筆記試験の一部を受けられるしくみを始めています。文部科学省もこうした取り組みが広がっていると紹介しています。受けられるかどうかは自治体によって違います。
小学校などの基礎となる教員免許に加えて、特別支援学校教諭免許状を取るのが基本です。特別支援教育の専攻がある教育学部で学ぶのが近道です。
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