公認心理師は、2017年に施行された公認心理師法という法律で定められた、心理職で初めての国家資格です。法律では、心理に関する支援が必要な人の心理状態を観察して分析すること、本人に相談・助言・指導などの援助を行うこと、家族など関係者への援助を行うこと、心の健康についての知識を広めることの4つを仕事としています。臨床心理士は、日本臨床心理士資格認定協会が1988年から認定している民間の資格で、5年ごとの更新が必要です。法律上は、公認心理師でなくても心理相談の仕事はできますが、公認心理師という名前を名乗れるのは資格を持つ人だけです。

公認心理師になる基本のルートは、大学で決められた25科目を学んで卒業し、大学院で10科目を学んで修了してから試験を受ける「Aルート」です。大学を卒業した後、国が認めたプログラム施設で2年以上働いてから受験する「Bルート」もありますが、認められた施設は全国でも十数か所と少なく、ほとんどの人はAルートを選びます。臨床心理士になるには、日本臨床心理士資格認定協会が指定した大学院（指定大学院）か専門職大学院を修了して、資格審査を受けます。両方を目指すなら、両方の条件を満たす大学院を選ぶのが近道です。

1. 高校で進路を考える心理学部は文系の学部に置かれることが多いですが、統計や生物の知識も使います。英語は大学院入試でも重要です。
2. 公認心理師の科目がある大学に入る心理学部や心理学科など、25科目に対応した大学に進みます。
3. 大学で25科目と心理実習を修める1年生から計画的に科目を履修し、80時間以上の心理実習を行います。
4. 大学院に進む公認心理師の10科目と、臨床心理士の指定大学院の両方に対応した大学院を選ぶのが一般的です。
5. 450時間以上の実習と修士論文病院、学校、福祉施設などで実習を行い、修士論文を書きます。
6. 試験に合格して登録する公認心理師試験に合格して登録し、臨床心理士の資格審査にも合格すると両方の資格を持てます。

公認心理師試験は年1回行われ、マークシート方式で、午前と午後に120分ずつ試験があります。問題は、心理学の基礎から、医療・教育・福祉・司法・産業の5分野の知識、法律や制度、事例問題まで幅広く出ます。合格の基準は、総得点の60%程度以上を基本に、問題の難しさで補正して決められます。2026年3月に行われた第9回では、受験者2,400人のうち1,441人が合格し、合格率は60.0%でした。

心理職の年収は、常勤か非常勤かによって大きく変わります。2023年に実施された臨床心理士の調査では、年収300万円台が約20%、400万円台が約16%、200万円台が約15%と多く、500万円以上の人もいます。常勤のみで働く人は約37%にとどまり、非常勤のみの人が約45%と多いのが特徴です。スクールカウンセラーのように時給は高めでも勤務日数が少ない仕事が多く、いくつかの職場をかけもちして生計を立てる人もいます。

心理職のやりがいは、深い悩みを抱えた人が、少しずつ自分らしさを取り戻していく過程に寄り添えることです。たとえば、学校に行けなかった中学生が、スクールカウンセラーとの面接を重ねるうちに、別室登校から教室に戻れるようになることがあります。心の問題は目に見えないからこそ、科学的な方法で状態を見立て、確かな手応えを得られたときの喜びは大きいです。人の心という奥深いものに一生向き合い続けられる、知的なおもしろさもあります。

心理職は、つらい体験や深い悩みを毎日聞く仕事なので、自分自身の心が疲れてしまうことがあります。そのため、先輩のスーパービジョンを受けたり、自分の心のケアをしたりすることが欠かせません。カウンセリングの効果はすぐには出ないことが多く、長い時間をかけて関わる根気が必要です。また、常勤の求人が少なく、若いうちは非常勤の仕事をかけもちして収入が安定しないこともあります。資格を取るまでに大学と大学院で6年かかり、学費も負担になります。

人の話を最後までじっくり聞ける人、相手の気持ちを想像しながらも、自分の考えを押しつけない人に向いています。心の問題を、気持ちだけでなく科学的に考えたい人、データや検査の結果から筋道を立てて考えるのが好きな人も活躍できます。人の役に立ちたいという思いと同時に、自分の心の状態にも気を配れることが大切です。長い時間をかけて少しずつ変わっていく過程を見守れる、根気のある人に向いています。

まず、志望する大学が公認心理師の25科目に対応しているかを調べましょう。心理学部は文系の学部に置かれることが多いですが、統計や生物の知識も使うので、数学や生物も大切です。大学院入試では英語の論文を読む力が求められるので、英語の力も伸ばしておきましょう。心理学の入門書を読んでみたり、オープンキャンパスで心理学の模擬授業を受けたりすると、イメージと実際のちがいがわかります。

心理職の職場は、2023年の臨床心理士の調査では、保健・医療（約44%）が最も多く、教育（約37%）、福祉（約25%）、大学・研究所、私設心理相談、産業・組織、司法・法務・警察と続きます（複数の職場をかけもちする人がいるため合計は100%を超えます）。具体的には、精神科病院やクリニック、総合病院、小中高校や大学の相談室、教育相談センター、児童相談所、発達支援センター、少年鑑別所や刑務所、家庭裁判所、企業の健康管理室やEAP会社などがあります。

公認心理師の働く分野は、保健医療、福祉、教育、司法・犯罪、産業・労働の5つに分けられます。分野によって、相談に来る人、使う方法、連携する職種が大きくちがいます。保健医療では医師や看護師と、教育では先生や保護者と、福祉ではケースワーカーと、司法では裁判官や法務教官と、産業では人事や産業医と協力します。大学院ではこの5分野すべてについて学び、実習でも複数の分野を経験します。

心理職の専門性の柱は、心理検査（アセスメント）とカウンセリング（心理療法）です。心理検査には、知能や発達の特徴を調べる検査、性格や心の状態を質問に答えて調べる検査、絵や図を見て答える投影法の検査などがあります。カウンセリングには、考え方と行動のくせに働きかける認知行動療法、話をじっくり聞いて本人の気づきを助ける来談者中心療法、子どもと遊びを通して関わるプレイセラピーなど、さまざまな方法があります。相手に合わせて方法を選ぶことが、専門家の腕の見せどころです。