記者は「何が起きたか」を自分の足で確かめて伝える人、編集者は「どう伝えれば読者に届くか」を考えて形にする人です。たとえば学校で事故があったとき、記者は現場に行き先生や生徒に話を聞きますが、編集者はその記事をどこに置き、どんな見出しにするかを決めます。どちらも、情報が正しいかどうかを何重にも確かめる仕事で、ネットに流れるうわさとのいちばん大きなちがいはそこにあります。働く場所は新聞社、通信社、テレビ局、出版社、Webメディア、編集プロダクションなどさまざまです。記者として入って編集者になったり、その逆になったりと、行き来することもよくあります。

記者・編集者になるために必要な資格はありません。ただし新聞記者は約85%、放送記者は約94%、図書編集者は約75%が大卒（job tag）で、大学を出て新聞社・テレビ局・出版社の採用試験を受けるのが最も多いルートです。学部はどこでもよく、法学部、経済学部、文学部、社会学部のほか、理系の学部から科学記者になる人もいます。専門学校には出版・編集やライターのコースがあり、編集プロダクションやWebメディアに就職して実務から入るルートもあります。

1. 高校で文章と時事に慣れる新聞やニュースサイトを毎日読み、気になったニュースについて自分の意見を書いてみます。たとえば新聞部や放送部、図書委員の活動も良い経験になります。
2. 大学・専門学校に進む大学ならどの学部でも記者・編集者を目指せます。興味のある分野（政治、経済、科学、スポーツなど）を深く学べる学部を選ぶと、のちの専門性につながります。
3. 書く経験と取材経験を積む学生新聞、Webメディアのインターン、地域のミニコミ誌など、実際に人に取材して記事にする経験を重ねます。
4. 採用試験を受ける大学3年の夏ごろからインターンが始まり、筆記試験（時事問題・作文）、面接を経て内定します。
5. 入社後に現場で育つ記者は支局、編集者は編集部で、先輩に原稿を直されながら一人前になっていきます。

新聞社・テレビ局・出版社の採用試験では、一般的な適性検査に加えて、時事問題の筆記試験と作文（小論文）が出ることが多いのが特徴です。たとえば「最近気になったニュースとその理由」「〇〇（お題）について800字で書きなさい」といった課題が出ます。面接では「どんな記事を書きたいか」「どんな本を作りたいか」を具体的に聞かれ、学生時代に取材や制作をした経験が話の材料になります。出版社では、自分で考えた雑誌や本の企画書を提出させる会社もあります。採用人数が少ないため、同じ業界の複数社を受ける人がほとんどです。

job tagでは、新聞記者・放送記者・図書編集者の年収はいずれも約673.2万円（令和7年賃金構造基本統計調査）で、全職業の中では高めです。ただし会社による差がとても大きく、全国紙や大手出版社では平均年収が1,000万円前後の会社がある一方、地方紙や中小出版社、編集プロダクション、Webメディアでは300万〜500万円台の会社も多くあります。たとえば同じ「記者」でも、全国紙の正社員と、Webメディアで記事ごとに報酬をもらうフリーランスでは、働き方も収入も別の仕事と言えるほどちがいます。新聞の部数が減っているため、給与の水準を見直す会社も出てきています。

自分が取材して書いた記事や、作った本が、多くの人に読まれて世の中に影響を与えることが最大のやりがいです。たとえば地域の困りごとを記事にしたら行政が動いた、担当したマンガがアニメになって世界中で見られた、といった経験は、この仕事ならではのものです。ふだんは会えない人、たとえばスポーツ選手、政治家、研究者、事件の当事者などから直接話を聞けるのも大きな魅力です。毎日ちがうできごとに向き合うので、同じ仕事のくり返しになりにくい職業でもあります。

事件や災害はいつ起きるかわからないため、休日や深夜でも呼び出されることがあり、生活が不規則になりがちです。締め切りが毎日、あるいは毎週あり、時間に追われるプレッシャーも大きい仕事です。取材では、事件の被害者や遺族など、つらい状況にある人に話を聞かなければならないこともあります。また、記事に間違いがあれば、多くの人に迷惑をかけ、訂正やおわびを出すことになります。業界全体では紙の部数が減っており、将来の働き方が変わっていく不安を感じる人もいます。

「なぜ？」「本当に？」と疑問を持ち、自分で確かめずにはいられない人に向いています。初対面の人にも話しかけられる人、断られてもあきらめずに何度も頼める人も記者向きです。編集者には、本やマンガが好きなだけでなく、作り手の気持ちと読者の気持ちの両方を考えられる人が向いています。文章がうまいことより、たくさん聞いて、たくさん調べて、間違いを嫌う姿勢のほうが大切だと言われます。体力があり、予定が急に変わっても楽しめる人は長く続けやすい仕事です。

まずは毎日ニュースに触れる習慣をつけることです。新聞1紙とニュースアプリを比べると、同じできごとでも書き方や扱いの大きさがちがうことに気づけます。新聞部、放送部、文芸部、図書委員などで、実際に取材して書く、編集して形にする経験をするのもおすすめです。国語の小論文の練習は、そのまま採用試験の作文対策になります。英語も、海外ニュースの取材や特派員を目指すなら大きな武器になります。

新聞では、全国紙（読売新聞、朝日新聞、毎日新聞、日本経済新聞、産経新聞）、ブロック紙・地方紙（北海道新聞、中日新聞、西日本新聞など）、通信社（共同通信社、時事通信社）があります。放送では公共放送のNHKと、日本テレビ・テレビ朝日・TBS・テレビ東京・フジテレビなどの民放キー局、全国の地方局があります。出版では講談社、集英社、小学館、KADOKAWAなどの大手と、専門書や学習参考書の出版社が数多くあります。ほかにWebメディア、編集プロダクション、企業のオウンドメディア（会社が自分で運営するサイト）なども職場です。

日本では、官公庁、警察、裁判所、政党、経済団体などに「記者クラブ」があり、加盟する報道機関の記者が常駐して取材しています。たとえば県庁の中には記者クラブの部屋があり、そこで記者会見や資料配布が行われます。記者クラブは効率よく情報を集められる一方で、加盟していないフリーの記者が会見に出にくいといった課題も指摘されています。記者は、発表をそのまま書くだけでなく、発表されていない事実を自分で調べる「調査報道」にも取り組みます。

新聞の発行部数は2000年の約5,371万部から2025年の約2,487万部へと半分以下になり、各社はデジタルへの移行を進めています。記者は、紙の締め切りに合わせて書くだけでなく、ニュースが起きたらすぐWebに速報を出し、続報や解説記事、動画、SNS投稿もつくるようになりました。編集者も、紙の雑誌だけでなく、Webメディアの記事、電子書籍、マンガアプリ、ポッドキャストなどを手がけます。たとえば記事がどの時間帯に、どの年代に読まれたかのデータを見て、見出しや配信時間を工夫するのも今の編集者の仕事です。