一次エネルギーは、原油や天然ガス、石炭、太陽の光、風など、自然から取り出したままの形のエネルギーです。それを使いやすい形に変えたものが二次エネルギーで、ガソリンや灯油、電気、都市ガスなどがあります。たとえば、LNGを燃やして電気を作るのは、一次エネルギーを二次エネルギーに変える作業です。

日本には大きな油田やガス田がほとんどなく、原油の99.7%を海外から輸入しています。そのうち約95%が中東からで、ホルムズ海峡など限られた海の道を通って運ばれます。そのため、中東の情勢が不安定になると、ガソリンや電気の値段がすぐに上がります。エネルギーを安定して確保することは、国の安全にかかわる大きな課題です。

2023年の化石燃料の輸入額は約26兆円でした。これは日本が海外に払うお金のなかでもとても大きな額で、円安や国際価格の上昇が起きると、さらに増えます。再生可能エネルギーや原子力を増やすことは、二酸化炭素を減らすだけでなく、このお金の流出を減らす意味もあります。

原油からは、ガソリン、灯油、軽油、ジェット燃料、重油、LPガス、アスファルト、ナフサなど多くの製品が作られます。たとえば、道路の舗装に使うアスファルト、トラックやバスの軽油、ストーブの灯油、そしてプラスチックの原料になるナフサも、すべて同じ原油から生まれています。

国内のガソリン需要が減る中で、石油元売りは合併や統合を重ねてきました。2017年にJXホールディングスと東燃ゼネラル石油が統合して現在のENEOSグループになり、2019年には出光興産と昭和シェル石油が経営統合しました。今は大手3グループが国内の多くのシェアを持っています。

資源エネルギー庁によると、ガソリンスタンドの数は2022年度末で2万7,963か所と、2002年度の5万か所以上から4割以上減りました。車の燃費がよくなったこと、人口が減っていることなどが理由です。スタンドが3か所以下の市町村は「SS過疎地」と呼ばれ、2021年度末で348市町村ありました。

FIT（固定価格買取制度）は、再エネで作った電気を、国が決めた値段で長期間（太陽光なら多くが20年）電力会社が買い取る制度です。2012年に始まり、太陽光発電が一気に増えました。FIP（フィードインプレミアム）は2022年に始まった制度で、市場の値段に一定の上乗せ額をつけて売る仕組みです。どちらも、買い取りにかかる費用の一部は再エネ賦課金として電気代に上乗せされています。

海の上に風車を立てる洋上風力は、日本が海に囲まれていることから大きな期待を集めています。一方で、建設に必要な船や部品の値段が上がり、事業の採算が合わなくなる例も出てきました。三菱商事は2025年8月、建設費が当初の2倍以上になったことなどを理由に、秋田県と千葉県沖の3つの海域の洋上風力計画から撤退すると発表しました。

太陽光は昼間しか発電できず、天気にも左右されます。そのため、晴れた昼間には電気が余り、夕方や夜には足りなくなることがあります。この差を埋めるため、電気をためる蓄電池や、余った電気で水素を作る技術、電気を遠くまで送る送電網の強化が重要になっています。

原油やLNGはドルで取引されています。そのため、円安になると、同じ量の燃料を買うのにより多くの円が必要になります。たとえば、1ドル100円のときと150円のときでは、同じ1バレルの原油でも1.5倍の円を払うことになり、ガソリン代や電気代が上がります。

再エネ賦課金は、FITなどで再エネの電気を買い取る費用を、電気を使うすべての人で負担する仕組みです。2025年度の単価は1kWhあたり3.98円で、電気を多く使うほど負担も増えます。再エネの買い取り費用は全体で年4.8兆円規模にのぼるとされています。

元売りの利益は、原油の仕入れ値と製品の売値の差（マージン）で決まります。また、原油の値段が上がると、前に安く買った在庫の価値が上がって利益が増え、下がると逆に損が出る「在庫評価」の影響もあります。そのため、元売りの業績は原油価格の動きで大きく変わります。

化学や化学工学は製油所の生産技術や新燃料の研究に、機械工学は設備保全やプラント設計に、電気工学は発電所や送電網、再エネの設備に、資源工学や地球科学は資源開発につながります。土木工学は、洋上風力の基礎や発電所の建設で活躍できます。

文系の人は、営業、需給・トレーディング、海外事業、経営企画などで活躍しています。エネルギーの価格や政策、国際情勢に興味を持ち、経済や国際関係を学んでおくと、仕事の理解が深まります。

ガソリンや灯油などの危険物を扱うための国家資格です。乙種第4類（乙4）はガソリンスタンドで働く人に必須といえる資格で、高校生でも受験できます。製油所の技術者は、すべての危険物を扱える甲種を取ることが多いです。

電気主任技術者は、発電所や工場の電気設備の保安を監督する国家資格で、規模に応じて第1種から第3種まであります。エネルギー管理士は、工場などでエネルギーを効率よく使うための管理を行う資格です。再エネの発電所や大きな工場で必要とされます。

エネルギー業界の大手は、1社あたりの売上が非常に大きく、少ない社員数で巨大な設備を動かしているため、1人あたりの給与が高くなりやすいです。また、危険物や高圧ガスを扱う専門性、海外勤務の多さ、交代勤務なども給与に反映されています。

資源開発や需給・トレーディングの仕事では、海外駐在中に住宅や家族のための手当がつくことが多く、国内勤務より収入が増えることがあります。一方で、治安や生活環境が厳しい地域で働くこともあります。

大きな地震や台風のあと、ガソリンスタンドに燃料を届け、発電所を早く復旧させることは、救助や物流を支えるためにとても大切です。普段は意識されにくい仕事ですが、いざというときに社会から必要とされる実感があります。

2050年のカーボンニュートラルに向けて、エネルギーの作り方と使い方は大きく変わろうとしています。新しい燃料や発電所を自分の手で形にし、未来のエネルギーを作る側に立てることは、今この業界に入る人の大きな魅力です。

化石燃料を扱う会社は、地球温暖化の原因になっているとして批判を受けることもあります。再エネの会社でも、景観や自然環境、漁業への影響をめぐって地域の反対にあうことがあります。どちらの立場でも、社会に丁寧に説明する姿勢が求められます。

発電所や資源開発のプロジェクトは、計画から完成まで10年以上かかることもあります。自分がかかわった計画が、途中で政策の変更やコストの上昇で中止になることもあり、粘り強さが必要です。

地図を見て世界のどこで何がとれるかを考えるのが好きな人、ニュースで原油価格や為替の動きが気になる人は、この業界の仕事を楽しめる可能性があります。また、大きな装置や機械の仕組みに興味がある人は、製油所や発電所の技術者に向いています。

大手ほど転勤や海外赴任の可能性が高く、製油所や発電所は海沿いの工業地帯にあることが多いです。都市部で働きたい人は、職種や会社による勤務地の違いを確かめておくとよいでしょう。

製油所や発電所、風力発電所の中には、見学会を開いたり、PR館を設けたりしているところがあります。巨大な設備を間近で見ると、エネルギーを作る仕事のスケールを実感できます。

資源エネルギー庁のホームページには、「日本のエネルギー」という中高生にも読みやすい資料があります。エネルギー基本計画やカーボンニュートラルについて知っておくと、面接や小論文でも役立ちます。

エネルギーの仕事は、エネルギー会社だけにあるわけではありません。発電所や製油所を建てるプラントエンジニアリング会社、風車やタービン、太陽光パネルを作るメーカー、タンカーを運航する海運会社、再エネに投資する銀行や投資ファンドなども、エネルギー業界と深くかかわっています。

経済産業省の資源エネルギー庁では、エネルギー政策を考える国家公務員が働いています。JOGMECは、資源開発への支援や、国家石油備蓄の管理を行う独立行政法人です。国の立場からエネルギーを支える道もあります。

人口が減るため電力需要も減ると考えられてきましたが、AIやクラウドを支えるデータセンターや半導体工場の増加で、電力需要が増えるという見通しが出てきました。たくさんの電気を、安定して、しかも二酸化炭素を出さずに届けることが、これからのエネルギー業界の大きなテーマです。

石油元売りは、製油所を水素やSAF、バイオ燃料、化学品のリサイクルの拠点に変える計画を進めています。100年以上続いた石油のビジネスを、新しいエネルギーのビジネスへと変えていく、大きな転換期にあります。