中学生から就活生まで。
仕事と会社と大学を、わかる言葉で。
学年順位から、進学先・就職先・生涯年収まで。登録なし・無料、全国 4,961 校に対応。
同じ高校の先輩たちが、どんな大学に進んだか。その実績から、いまの順位から考えられる進学先・就職先、40歳の年収と生涯年収の目安を出します。順位を動かすと、未来がどう変わるかも見られます。
答えると、あなたに合った行き先が選ばれます。
同じくらいの順位の先輩が進んだ会社の、平均的な年収の推移です。
押すと、その業界の仕事や職種の説明が見られます。
押すと、どんな会社なのかが見られます。
学年順位から「学年の上位何%か」を出し、同じくらいの位置にいた先輩たちの進学先を確率で表示します。上位の人ほど順位どおりの進学先に進みやすいとして計算しています。浪人した先輩は、上位にも下位にもいるため計算から外しています。
高校が出す「合格者数」は1人が何校も受かると重複するため、上位の帯から順に、同じ帯での複数合格と、上の帯に進んだ人の滑り止め合格を差し引いて、実際の進学者数を推定しています。
就職先は、大学帯ごとに「トップ企業・大手・中堅・中小」に入る割合と、業界の割合から計算します。生涯年収は22〜64歳の給与の合計(退職金は含まない)で、下の表はいまの仮の値です。各社の有価証券報告書の平均年収と、厚生労働省の賃金統計に置き換えていきます。
選ぶたびに、予想がその場で変わります。
行動ごとの効果は、就職実績の傾向をもとにした目安です。実際は本人しだいで大きく変わります。
文理選択は、高1〜高2のうちに決めることが多い選択です。ここで選んだ方によって、高校で受ける授業と受験科目が変わり、行ける学部が変わります。学部が変われば、大学での時間割や過ごし方、就職するときに選べる仕事、そしてその後の働き方まで変わっていきます。どちらが上ということはありません。それぞれで身につく力と大変なところを比べて、自分に合う方を考えてみましょう。
学部の名前だけでは、何をするのかはわかりにくいものです。タップすると授業や4年間の流れ、進路まで見られます。
仕事のことを知るのは、ふつうは就活のときです。でも、なるための道が高校の文理選択や学部選びで決まる仕事もあります。
保存した仕事・学部・会社、診断の結果、会社スタンプ帳をまとめて見られます。
小売・サービス業界は、スーパー、コンビニ、ドラッグストア、百貨店、家電量販店、アパレル、家具チェーン、ECなど、消費者に直接ものを売る会社と、飲食・ホテル・レジャーなどサービスを提供する会社からなる、もっとも身近な業界です。経済産業省「商業動態統計」では2024年の小売業販売額は約167兆円にのぼります。新卒の多くはまず店舗に配属され、早ければ20代で店長として売上・人・お金をまるごと任されます。その先には商品を選んで仕入れるバイヤー、新しい店の場所を決める店舗開発、自社ブランドの商品をつくる商品開発(たとえば、コンビニの新しいおにぎりやスーパーのPBのお菓子)など、本部のさまざまな仕事が待っています。
コンビニ、スーパー・百貨店、服や家具などの専門店、外食チェーン、薬局・ドラッグストアなどの暮らしのサービスに分かれます。
24時間開いている身近なお店です。
いろいろな商品を一か所で売るお店です。
服や家具など得意な商品に絞ったお店です。
料理や飲み物を出すお店です。
薬局や結婚式など暮らしを支えます。
となりの業界
押すと、会社図鑑でその会社のくわしい解説が見られます。
押すと、その職種の仕事内容・必要な力・キャリアが見られます。
一つの売場を担当し、品出し・発注・接客を覚えます。売場の数字を管理できるようになると、部門の責任者になります。
部門や店の運営を店長と一緒に担います。社内の試験や評価を経て店長に昇格します。
店の売上と利益、スタッフに責任を持ちます。小さな店から大きな店へと担当が変わります。
複数の店舗を統括したり、本部で商品の仕入れを担当したりします。
商品部や営業部、地域全体の店舗を統括します。
会社全体の経営方針を決めます。
年収は目安です。会社や地域、本人の働き方で大きく変わります。
食品を中心に日用品や衣料品も売る業態です。たとえば、イオン、イトーヨーカドー、ライフ、ヤオコーなどがあります。毎日の生活に欠かせない商品を扱い、景気の影響を受けにくい一方、利益率は低めです。地域に根ざした食品スーパーも全国にあります。
良いところ生活に欠かせない仕事、地域密着の会社も多い
大変なところ利益率が低く、競争が激しい
フランチャイズの仕組みで全国に店舗を展開する会社です。たとえば、セブン-イレブン・ジャパン、ファミリーマート、ローソンなどです。本部の社員は、スーパーバイザーとして加盟店を支援したり、商品開発や物流、システムを担当したりします。
良いところ商品開発で全国の店に影響を与えられる、仕組みづくりに関われる
大変なところ全国約5万6千店で頭打ち、加盟店との関係づくりが難しい
商品の企画から販売までを自社で行う会社や、特定の分野の専門店です。たとえば、ユニクロ(ファーストリテイリング)、ニトリ、しまむら、無印良品(良品計画)などです。自社商品の開発やグローバル展開に力を入れている会社が多いです。
良いところ自社商品を企画できる、海外で働くチャンスがある
大変なところ成果を厳しく求められる会社もある
スーパー、ショッピングモール、ドラッグストア、金融など多くの事業を持つ日本最大級の小売グループです。
単体平均933万円(2026年2月期、持株会社)セブン-イレブンやイトーヨーカドーなどを傘下に持つグループの持株会社です。
単体平均855万円(2026年2月期、持株会社)日本最大のコンビニチェーンを運営しています。
非上場のため有価証券報告書での開示なし全国にコンビニを展開し、伊藤忠商事のグループ会社です。
非上場のため有価証券報告書での開示なし全国にコンビニを展開しています。
会社の採用情報などで確認ユニクロやジーユーを世界中で展開しています。
単体平均1,251万円(2025年8月期)家具やインテリア用品を企画・製造・物流・販売まで一貫して手がけています。
単体平均746万円(2026年3月期)手ごろな価格の衣料品店を全国に展開しています。
単体平均722万円(2025年度)無印良品を国内外で展開しています。
単体平均670万円(2025年8月期)作業服や機能性のあるアウトドアウェアの店を展開しています。
単体平均805万円(2025年度)滋賀県を中心に近畿・北陸・東海でスーパーを展開しています。
単体平均604万円(2025年度)ファッション通販サイトZOZOTOWNを運営しています。
単体平均856万円(2026年3月期)›がついた会社は、会社図鑑で詳しく解説しています。
小売業のもうけの基本は、メーカーや卸から商品を仕入れて、仕入れ値より高い値段で売る「差益」です。売上から仕入れ原価を引いたものを粗利益と呼び、そこから店舗の家賃、人件費、光熱費、広告費などを引いた残りが営業利益になります。小売業の利益率は一般に数%程度と低いため(たとえば、100円のお菓子が売れても、お店に残る利益は数円ということもあります)、たくさんの店で大量に売る、仕入れを工夫して原価を下げる、廃棄や人件費のムダを減らすといった、小さな積み重ねが勝負を分けます。最近は、自社で商品を企画して作らせるPBやSPAで粗利を高めたり、ポイントや電子マネー、クレジットカードなどの金融サービスや、ショッピングモールのテナント料で稼いだりする会社も増えています。コンビニは、加盟店から売上総利益に応じたロイヤリティを受け取るフランチャイズ方式で全国約5万6千店を展開しています。
仕入れた商品を販売して、仕入れ値との差額を利益にします。小売業でいちばん基本的な収入で、いかに安く仕入れて適正な値段で売るかが勝負です。
コンビニなどの本部は、店舗のオーナーにブランドやノウハウ、商品供給の仕組みを提供し、その対価として売上総利益に一定の率をかけたロイヤリティ(チャージ)を受け取ります。本部は自分で店を持たずに店舗網を広げられます。
大型ショッピングモールを運営する会社は、専門店に場所を貸して賃料を受け取ります。イオンモールのように、小売とは別にディベロッパーとして稼ぐ事業もあります。
自社のネット通販サイトやアプリで販売するほか、店舗で受け取れるサービスで店舗とネットを組み合わせます。
開店前に出勤します。前日の売上データと今日の天気、チラシの特売品を確認します(スーパーの店長の例)
朝礼です。部門ごとの売上目標と、今日の注意点を共有します
開店です。売場を回り、品出しの状況や商品の鮮度、値札をチェックします
昼のピークに向けて弁当・惣菜の売場を確認し、足りなければ追加を指示します
交代で昼休憩をとります。その後、パート・アルバイトさんのシフトを作成します
本部のバイヤーやエリアマネージャーとオンラインで打ち合わせをします。来週の販促計画を確認します
新しいアルバイトさんの面接と、新人スタッフの教育をします
夕方のピークです。レジの応援に入り、売場の混雑状況を見ながら人員を調整します
閉店までの担当者に引き継ぎをして退勤します。売上と廃棄の数字を確認して翌日の発注を見直します
小売業は、メーカーや卸売業者から商品を仕入れて、私たち消費者に直接売る仕事です。スーパー、コンビニ、ドラッグストア、ホームセンター、家電量販店、百貨店、アパレル、家具・インテリア、ECなど、業態はさまざまです。経済産業省「商業動態統計」によると、2024年の小売業販売額は約167兆円です。サービス業には飲食、ホテル、旅行、レジャー、美容など、形のないサービスを提供する仕事が含まれます。
国内の人口が減るなか、大手による買収や統合が進んでいます。ドラッグストアやスーパーの再編、コンビニの店舗数の頭打ちなど、業界の地図が大きく変わりつつあります。
小売業は、店をどう運営し、商品をどう用意するかで大きく3つのモデルに分けられます。1つ目は直営チェーンで、会社が自ら店を持ち、社員とパート・アルバイトで運営します。2つ目はフランチャイズ(FC)で、本部がブランドと仕組みを提供し、独立したオーナーが店を経営します。たとえば、近所のコンビニの多くは、その地域のオーナーさんが本部と契約して経営しています。3つ目はSPA(製造小売)で、商品の企画から製造、物流、販売までを一つの会社が担います。
ユニクロを運営するファーストリテイリングや、ニトリは、自社で商品を企画し、海外の工場で作り、自社の物流で店に届けます。中間のコストを省くことで、品質のよい商品を手ごろな価格で売り、高い利益を上げています。
小売・サービス業界は、学部や文理を問わず新卒採用を行っている会社がほとんどです。大学卒の総合職として入社し、店舗経験を経て店長や本部の仕事を目指すのが代表的なルートです。高校卒や専門学校卒で入社し、店舗の社員として活躍する人もいます。アルバイトから社員に登用される制度を持つ会社も多くあります。
スーパーやコンビニ、飲食店でのアルバイトは、業界の仕事を知る一番の近道です。お客さん対応や発注、後輩の指導などの経験は、就活でも具体的なエピソードとして話せます。
小売・サービス業界の選考は、エントリーシート、適性検査、グループディスカッション、複数回の面接という流れが一般的です。人と接する仕事なので、明るさや誠実さ、チームで働く姿勢がよく見られます。なぜこの会社なのかを答えるために、実際に店舗に足を運び、他社との違いを自分の目で確かめておくことが大切です。最近は、幹部候補を育てる特別なコースや、職種を限定した採用(商品開発、IT、物流など)を設ける会社も増えています。
面接では「うちの店をどう思うか」「どこを改善したらよいか」を聞かれることがあります。複数の店舗を見て、具体的な気づきを話せるようにしておくと評価されます。
全国に店舗を持つ会社では、全国転勤ありのコースと、地域限定のコースを選べることがあります。給料や昇進の仕組みが違うことがあるので、よく確認しましょう。
国税庁の調査(令和7年分)では、卸売業・小売業の平均給与は413万円、宿泊業・飲食サービス業は276万円で、業界全体としては高くありません。ただしこの数字にはパート・アルバイトなども含まれており、正社員、特に大手企業の社員はこれより高い傾向があります。有価証券報告書(単体)では、ファーストリテイリング1,251万円(平均38.0歳、2025年8月期)、ニトリHD746万円(2026年3月期)、しまむら722万円などです。店長やエリアマネージャー、本部の管理職へと昇進するにつれて年収は上がっていきます。
イオン(単体平均933万円)やセブン&アイHD(855万円)は持株会社で、単体の従業員は数百人程度です。これは本社スタッフの水準で、店舗で働く社員全体の年収とは異なります。
ファーストリテイリングのように、成果や役割に応じて給料が大きく変わる会社もあります。一方、年功的に上がる会社もあり、評価の仕組みは会社によってさまざまです。
店長手当や、遅番・深夜の手当がつくことがあります。自社商品の社員割引など、生活に役立つ福利厚生がある会社も多いです。
ネット通販の広がりで、小売業のあり方は大きく変わっています。経済産業省の調査では、2024年のBtoC-EC市場規模は26.1兆円、物販のEC化率は9.8%で、年々上昇しています。店舗を持つ小売業も、アプリでの注文や店舗での受け取り、会員データを使った販促など、店とネットを組み合わせたサービスを強化しています。セルフレジや自動発注、AIによる需要予測(たとえば、天気予報や過去の売上から明日のおでんの売れる数を予測する仕組み)など、人手不足を補う技術の導入も進んでいます。
小売・サービス業は人手不足が深刻な業界のひとつです。省人化の技術を取り入れつつ、働きやすい職場をつくって人を集めることが、会社の競争力を左右します。
お客さんの反応を目の前で直接感じられるのが、小売・サービス業の最大のやりがいです。自分が考えた売場や企画した商品が売れたときの手応えは、すぐに売上の数字として返ってきます。若いうちから店長として一つの店を任され、スタッフをまとめて目標を達成する経験は、大きな成長につながります。生活に欠かせない商品やサービスを届け、地域の暮らしを支えていることも誇りになります。
売場を変えた翌日に売上が伸びるなど、自分の工夫の結果がすぐに分かります。仮説を立てて試し、検証するサイクルを速く回せる仕事です。
パート・アルバイトのスタッフが成長して、売場を任せられるようになったときの喜びは大きいです。人を動かす力は、どの業界でも通用する強みになります。
店舗は土日や祝日、年末年始が忙しいため、休みが平日になりがちで、友人や家族と予定が合いにくいことがあります。開店前から閉店後までのシフト勤務で、早番・遅番があります。立ち仕事が多く、重い商品を運ぶこともあり、体力が必要です。人手が足りないときは、店長自らがレジや品出しに入らなければならないこともあります。
多くのお客さんと接するため、ときには厳しい要望やクレームを受けることもあります。落ち着いて対応し、改善につなげる力が求められます。
全国に店舗を持つ会社では、数年ごとに店舗を移る転勤があります。地域限定のコースを選べる会社もあります。
店長は売上や利益、人件費の目標に責任を持つため、数字のプレッシャーがあります。目標を達成するための工夫が常に求められます。
人と接することが好きで、お客さんに喜んでもらうことにやりがいを感じる人に向いています。流行や新しい商品に敏感で、「どうしたらもっと売れるか」を考えるのが好きな人は、売場づくりやバイヤーで活躍できます。店長になると多くのスタッフをまとめるため、相手の気持ちを考えながら指示を出せるリーダーシップも大切です。毎日の数字の変化から原因を考えられる、分析好きな人にも合っています。
体を動かすのが好きで、テキパキと段取りよく仕事を進められる人に向いています。予想外のことが起きても臨機応変に対応できる柔軟さも大切です。
総合スーパー・食品スーパーではイオン、イトーヨーカ堂、ライフ、ヤオコーなど、コンビニではセブン-イレブン・ジャパン、ファミリーマート、ローソンなどがあります。ドラッグストアではウエルシア、ツルハ、マツモトキヨシ、スギ薬局など、専門店ではユニクロ(ファーストリテイリング)、ニトリ、しまむら、無印良品(良品計画)、ヨドバシカメラ、ビックカメラなどが知られています。百貨店では三越伊勢丹、高島屋、大丸松坂屋など、ECでは楽天やZOZO、Amazonの日本法人などがあります。職場は全国の店舗のほか、本部、物流センター、商品開発の拠点などです。
地方にはその地域で強い食品スーパーやドラッグストアが多くあります。地元で長く働きたい人にとっては、転勤の範囲が限られる地域密着の会社も魅力的な選択肢です。
ユニクロや無印良品、コンビニ各社などは海外に多くの店舗を持っています。海外店舗の運営や出店に関わるチャンスがある会社もあります。
店舗勤務では土日や祝日が忙しいため、平日に休むシフト制が一般的です。本部勤務になると土日休みになることが多いです。
コンビニの多くの店は、独立したオーナーが本部とフランチャイズ契約を結んで経営しています。本部の社員はスーパーバイザーとして店を巡回し、オーナーの経営を支援します。
商品の企画から製造、販売までを一つの会社が行うビジネスモデルです。ユニクロやニトリが代表例で、中間のコストを省いて品質のよい商品を手ごろな値段で売れるのが強みです。
物販のEC化率は2024年で9.8%と年々上がっていますが、食品のように実際に見て買いたいものや、すぐに必要なものは店舗の役割が大きいです。多くの会社が店舗とネットを組み合わせたサービスを強化しています。
役立ちます。接客、発注、後輩の指導などの経験は、仕事の理解度を示す具体的なエピソードとして面接で話せます。
会社によっては入社数年、20代で店長になることがあります。数十人のスタッフをまとめて店の売上と利益に責任を持つ、大きな経験になります。
年収について:国税庁「民間給与実態統計調査」令和7年分の卸売業・小売業平均は413万円、宿泊業・飲食サービス業は276万円です(パート・アルバイトを含む年間勤務者の平均)。有価証券報告書(単体)ではファーストリテイリング1,251万円(平均38.0歳、2025年8月期)、ニトリHD746万円(2026年3月期)、しまむら722万円(2025年度)などです。イオン(933万円)やセブン&アイHD(855万円)は持株会社で単体の従業員が数百人のため、店舗で働く社員全体の水準とは異なります。目安です。
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