情報システム部門は、会社の中で使うITのすべてを担当する部署で、そこで働く人を社内SEと呼ぶことがあります。SEはシステムエンジニアの略です。IT企業のSEは、お客さんの会社から注文を受けてシステムを作りますが、社内SEは自分の会社の社員がお客さんです。社員がパソコンで仕事をし、メールやチャットでやりとりし、販売や会計のシステムを使えるのは、情報システム部門が裏で準備し、守っているからです。学校にたとえると、学校のパソコン室、校内のWi-Fi、成績管理のシステム、生徒のタブレットの設定をすべて担当する先生のような存在です。

社内SEになるルートは大きく3つあります。1つ目は、事業会社に新卒で入社して情報システム部門に配属されるルートです。2つ目は、大企業のIT子会社に新卒で入り、グループ会社のシステムを担当するルートです。3つ目は、IT企業でSEやインフラエンジニアとして数年経験を積み、事業会社の社内SEに転職するルートで、これがもっとも多いパターンの一つです。未経験から社内SEになる場合は、ヘルプデスクから始めることが多いです。

1. 高校数学と情報の授業をしっかり学びます。プログラミングやパソコンの仕組みに興味を持ち、自分で触ってみることが大切です。
2. 大学・専門学校情報工学などの理系の学部が多いですが、文系でもなれます。基本情報技術者試験の勉強をすると、ITの基礎を体系的に学べます。
3. 就職事業会社の情報システム部門、IT子会社、IT企業のいずれかを選びます。
4. 基礎を固めるヘルプデスクや運用、IT企業での開発を通じて、ITと業務の基礎を身につけます。
5. 社内SEとして専門化インフラ、セキュリティ、業務システム、IT企画などの専門を深め、資格も取りながらキャリアを築きます。

社内SEになるのに必須の資格はありませんが、情報処理推進機構（IPA）が実施する情報処理技術者試験がよく取られています。入門の基本情報技術者試験の2025年度の合格率は38.3%、その上の応用情報技術者試験の2024年度秋期の合格率は28.5%でした。さらに上には、ネットワークスペシャリスト、データベーススペシャリスト、システム監査技術者などの高度試験や、セキュリティの国家資格である情報処理安全確保支援士があります。新卒の選考では、ITへの関心や、人の困りごとを解決した経験がよく聞かれます。

社内SEの年収は、勤める会社の給料水準と、担当する専門によって大きく変わります。厚生労働省のjob tagでは、運用・管理（IT）の年収の目安が609.8万円（令和7年、平均年齢42.2歳）、システムエンジニア（基盤システム）が889万円（平均年齢38.3歳）です。大企業の情報システム部門では会社全体の給料表が適用されるため、30代で700万円前後、課長で1,000万円前後になる例があります。中小企業の社内SEは、400万〜600万円台のことも多いです。セキュリティやクラウドの専門家は人材が不足しているため、高く評価される傾向があります。

社内SEのやりがいは、自分が導入した仕組みで、社員の仕事が目に見えて楽になることです。たとえば、毎月何時間もかかっていた手作業がシステムで数分になり、社員から「ありがとう、助かった」と直接言われることがあります。使う人が同じ会社の仲間なので、反応がすぐにわかり、改善を重ねられるのも魅力です。DXの推進役として、経営陣と一緒に会社の未来をITで変えていく仕事にかかわれることも、大きなやりがいです。

社内SEの仕事は、システムが動いて当たり前と思われがちで、問題が起きたときだけ注目されるという面があります。システムが止まれば、全社員から問い合わせが殺到し、短い時間で原因を探して直さなければなりません。新しいシステムを入れるときには、今までのやり方を変えたくない社員から反発を受けることもあります。ITの技術は変化がとても速いので、常に勉強を続ける必要があります。小さな会社では、何でも一人で抱え込む「ひとり情シス」になり、休みが取りにくいこともあります。

社内SEに向いているのは、ITや機械が好きで、新しい技術を学ぶことを楽しめる人です。同時に、人の役に立つことにやりがいを感じる人、相手の困りごとを根気よく聞き出せる人にも向いています。システムのトラブルの原因を一つずつ確かめていくので、論理的に考えることが好きな人、粘り強く取り組める人は活躍できます。ITにくわしくない社員に、専門用語を使わずにわかりやすく説明できることも大切な力です。

高校生のうちにできる準備は、パソコンやITに実際に触れ、仕組みに興味を持つことです。授業の情報Iで学ぶプログラミングやネットワーク、データの扱いは、社内SEの仕事の基礎そのものです。家のWi-Fiの設定を自分でやってみる、パソコンを自分で組み立ててみる、簡単なプログラムを書いてみる、といった経験も役立ちます。ITパスポート試験は高校生でも受験でき、ITと経営の基礎を幅広く学べます。

情報システム部門は、メーカー、銀行、小売、鉄道、病院、大学など、ほぼすべての業界の会社にあります。大企業の中には、IT子会社としてグループのシステムを専門に担う会社を持っているところも多く、たとえばNTTデータ、野村総合研究所のように親会社のIT部門から大きく成長した会社もあります。社内SEを支える側としては、システムを開発するIT企業、クラウドサービスを提供する会社、セキュリティ専門の会社などがあります。

社内SEとIT企業のSEは、どちらもシステムにかかわる仕事ですが、立場が大きくちがいます。IT企業のSEは、お客さんから注文を受けてシステムを作る「作る側」で、案件が終わると次のお客さんの仕事に移ります。社内SEは、自分の会社にとってどんなシステムが必要かを考えて注文する「頼む側」で、同じ会社の業務と長く向き合います。IT企業のSEはプログラミングや設計の技術を深めやすく、社内SEは業務の理解や企画、プロジェクト管理の力が身につきやすいという特徴があります。

この数年で、社内SEの役割は大きく変わってきています。以前はパソコンやシステムを守ることが中心でしたが、今はITを使って会社の仕事や事業を変えるDXの中心役が求められるようになりました。多くの会社がサーバーを自社で持つのをやめてクラウドに移し、社内SEはクラウドを使いこなす力が必要になっています。生成AIの登場で、社員がAIを安全に使えるルールを作り、業務に組み込む仕事も増えています。外部に任せていた開発を社内SEが自分たちで行う内製化の動きも広がっています。