中学・高校の先生は、学校教育法で決められた中学校・高等学校で、生徒に専門の教科を教える教員です。小学校の先生がほとんどの教科を一人で教えるのに対して、中学・高校の先生は自分の免許の教科だけを担当する「教科担任制」で働きます。たとえば中学校の社会の先生は、1年生の地理、2年生の歴史、3年生の公民を教え、高校の社会（地理歴史・公民）の先生は、日本史探究や政治・経済など、さらに細かい科目を担当します。授業のほか、学級担任、部活動の顧問、進路指導、生徒指導など、生徒の学校生活全体に関わります。中学校は義務教育の最後の3年間、高校は社会に出る前の3年間で、生徒の将来の選択を支える大事な時期を担当します。

中学・高校の先生になるには、大学で教えたい教科の中学校教諭または高等学校教諭の免許状を取る必要があります。小学校の免許と違い、教科の免許は教育学部だけでなく、文学部（国語・英語・社会）、理学部（数学・理科）、工学部（数学・理科・工業・情報）、経済学部・商学部（社会・商業）、体育学部（保健体育）など多くの学部の教職課程で取れます。免許を取ったら、公立なら都道府県・政令市の教員採用試験、私立なら学校ごとの採用試験を受けます。大学院で学ぶと専修免許が取れ、より深い専門性を身につけられます。

1. 高校で教えたい教科を決める自分が好きで、深く学びたい教科を考え、その教科を学べる学部と教職課程のある大学を調べます。
2. 大学で専門と教職課程を学ぶ（4年）専門の教科の授業に加えて、教育学、教育心理学、各教科の指導法などの教職課程の授業を取ります。
3. 教育実習と介護等体験4年生で中学校または高校で教育実習を行います。中学校の免許には特別支援学校や福祉施設での介護等体験も必要です。
4. 教員採用試験を受ける夏に働きたい自治体の採用試験を受けます。私立の場合は学校ごとの試験や私学の適性検査を受けます。
5. 免許を受け取って着任卒業と同時に免許状が授与され、4月から先生として学校に配属されます。

公立中学・高校の教員採用試験は、教科ごとに募集が行われます。一次試験は教職教養と、教える教科の専門試験（中学・高校レベルから大学の基礎レベルまで）が中心で、二次試験は面接、模擬授業、場面指導、論作文、教科によっては実技（英語の会話、保健体育の実技、音楽の演奏、理科の実験など）があります。2025年度採用の受験者は中学校3万6,621人・採用者1万168人で倍率3.6倍、高校は受験者1万9,705人・採用者5,152人で倍率3.8倍と、どちらも過去最低でした。高校は既卒の受験者が約3分の2を占め、講師として働きながら受験する人が多くいます。

公立中学・高校の先生の給料は、小学校と同じく自治体の教育職給料表の級と号給で決まります。横浜市の目安では、大卒新卒の初年度年収が約510万円、10年後に約706万円、20年後に約818万円です。給料に加えて、残業代のかわりの教職調整額、地域手当、扶養手当、住居手当、部活動手当、年2回のボーナスがあります。2025年の給特法改正で、教職調整額は給料月額の4%から2026年1月に5%、その後毎年1%ずつ上がって2031年1月に10%になる予定です。また2026年度から学級担任には月3,000円程度の加算、新しくできた主務教諭には教諭より月6,000円程度高い給料が設定される見込みです。

中学・高校の先生のやりがいは、好きな教科の面白さを生徒に伝えられること、そして10代の大きな成長と進路の選択に立ち会えることです。たとえば、数学が苦手だった生徒が「先生の説明で初めてわかった」と言ってくれたり、自分の授業がきっかけで生徒が理学部や文学部に進んだりすることがあります。部活動で3年間一緒に練習してきた生徒が最後の大会で力を出し切る姿や、悩んでいた生徒が自分の進路を見つけて卒業していく姿は、何にも代えがたい経験です。卒業生が大人になって同じ先生という職業を選ぶこともあります。

中学・高校の先生の大変さとして、長時間労働、とくに部活動の負担がよく挙げられます。国の2022年度の調査では、中学校の先生が学校にいる時間は平日1日平均11時間1分、土日も1日平均2時間18分で、小学校より長くなっていました。高校の先生も平日10時間6分、土日2時間14分です。授業の準備、テストの作成と採点、部活動、生徒指導、進路指導、保護者対応など仕事の種類が多いことが原因です。思春期の生徒は悩みも複雑で、いじめや不登校、SNSのトラブルなどへの対応に神経を使います。

中学・高校の先生に向いているのは、自分の専門教科が好きで、その面白さを人に伝えたいと思える人です。たとえば、歴史の出来事を「なぜそうなったのか」まで調べるのが好きな人は、生徒の興味を引き出す授業ができます。思春期の生徒は先生をよく見ているので、誠実で、生徒を一人の人として尊重できる人が信頼されます。部活動や行事で生徒と一緒に汗をかける体力のある人、進路の相談にのれるように世の中のことに関心を持ち続けられる人も向いています。

高校生のうちにできる一番の準備は、教えたい教科を深く学ぶことです。たとえば英語の先生になりたいなら、教科書の文法を「なぜこうなるのか」説明できるまで理解し、英検などで力を確かめてみましょう。自分がわからなかったところ、先生の説明でわかるようになったところをメモしておくと、将来の授業のヒントになります。部活動や生徒会、文化祭の運営など、人をまとめる経験も役立ちます。今の先生に「先生の仕事で大変なことは何ですか」と聞いてみるのも、リアルな情報を得るよい方法です。

中学・高校の先生の多くは、公立中学校（市区町村立）や公立高校（都道府県立など）で働きます。公立中学校は全体の91.4%を占め（2025年度）、公立の先生は都道府県や政令市の教育委員会に採用されて、その地域の中で数年ごとに異動します。私立中学・高校は、中高一貫の進学校、大学の付属校、宗教系の学校、スポーツや芸術に力を入れる学校などさまざまで、先生は学校ごとに採用され、原則として異動はありません。ほかに国立大学の附属中学・高校、中等教育学校（中高一貫校）、高等専門学校などがあります。

公立中学・高校の先生の昇任は、給料表の「級」と選考試験で決まります。東京都を例にすると、教諭（2級）、主任教諭（3級）、主幹教諭・指導教諭（4級）、副校長（5級）、校長（6級）という段階があります。主任教諭の選考は教職経験8年以上かつ30歳以上、主幹教諭などの4級職選考は主任教諭を2年以上経験していることが条件です。さらに教育管理職選考に合格すると副校長になり、管理職を3年以上経験すると校長選考を受けられます。2026年度からは全国で、教諭と主幹教諭の間に「主務教諭」という新しい職が作られ、若手の支援や学校の調整を担う中堅の先生の処遇が改善されます。

日本の中学・高校では部活動が教育の一部として大切にされてきましたが、先生の長時間労働の大きな原因になってきました。運動部の顧問になると、平日の放課後に加えて土日も練習や大会の引率をすることがあり、休みがほとんどない先生もいました。そこで国は、2023年度から休日の中学校の部活動を段階的に地域のクラブや団体に移す取り組みを進めています。たとえば地域のスポーツクラブや、退職した先生、大学生などが指導者となり、先生は希望すれば兼職として関われる形です。2025年の給特法改正では、時間外の在校時間を2029年度までに月平均30時間程度に減らすことも目標とされました。